14日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は反発し、前週末に比べ150円ほど高い2万9100円近辺で推移している。前週末の米株式市場では景気回復への期待を背景に主要3指数がそろって上昇した。運用リスクが取りやすくなったとして、東京市場でも買いが先行している。海運や自動車など景気敏感株の一角に買いが入り、日経平均を押し上げている。
前週末の米株式市場では半導体関連株の上昇が目立ち、東京市場でも関連銘柄の買いを誘った。最近の米債券市場では長期金利が低下傾向にあり、高PER（株価収益率）のグロース（成長）株の支援材料となっている。取引開始直後には日経平均は2万9200円を上回る場面があったが、この水準では戻り待ちや利益確定の売りもでやすく、やや伸び悩んでいる。
13日に閉幕した主要7カ国首脳会議（G7サミット）では、共同宣言で台湾海峡に関する文言を初めて盛り込んだほか、2022年までに新型コロナウイルスの世界的な流行を収束させるなどとした。朝方の取引では材料視する向きは限られている。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）はともに反発して始まった。
ファナックやソフトバンクグループ（SBG）が高い。エムスリーや東エレクも上昇している。一方、バンナムHDやネクソンは下落している。KDDI、クボタも安い。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
日経平均、反発 海運や自動車に買い - 日本経済新聞
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