6日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比45円02銭（0.16%）高の2万8643円21銭で終えた。日本時間6日の米ダウ先物の上昇などが相場の支援材料となった。原油先物相場の上昇を受けた原油関連銘柄への買いも支えとなった。
石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟の主要産油国でつくる「OPECプラス」が、5日の閣僚協議を中止した。協調減産を巡る不透明感から原油先物相場が上昇し、原油高の恩恵を受けるとみられている商社株やINPEXが上昇した。
日経平均は小幅に下げに転じる場面もあった。今週は株価指数連動型の上場投資信託（ETF）が決算日を迎えるため、分配金捻出に伴う売りの需給悪化懸念が重荷だった。新型コロナウイルスの感染再拡大への警戒も上値を抑えた。
5日の米市場が休みだったため海外投資家の動きは鈍く、東証1部の売買代金は連日で今年最低を更新した。東証1部の売買代金は概算で1兆6909億円。売買高は7億9425万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1142、値下がりは896、変わらずは153だった。
JPX日経インデックス400は反発。東証株価指数（TOPIX）も反発し、5.51ポイント（0.28%）高の1954.50で終えた。
ダイキン、ソフトバンクグループ（SBG）、ファストリ、オリンパス、TDKが上げた。半面、テルモ、中外薬、セコム、コナミHD、アステラスが安い。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
東証大引け 反発 原油関連に買い、売買代金は今年最低 - 日本経済新聞
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